資生堂は1981年にすでに中国に進出し、当時中国屈指の大手デパートで化粧品の販売を始めた。この30年近くで、中国の需要に見合ったブランドや製品を育て上げ、合弁で資生堂麗源化粧品有限公司を設立、中国に特化したブランド「AUPRES」を発売し、専門店を4000店以上に拡大してきた。そして中国で全く新しいメディカル化粧品ブランド「DQ」を薬局で販売する新事業戦略をこのほど打ち出したばかり。今回はそんな資生堂の前田新造総裁にインタビューした。環球時報が伝えた。

　▽金融危機は事業の発展に影響しない

　2008年以降、世界金融危機が世界のブランド品の成長に大きな影響をもたらしている。前田総裁によると、金融危機の影響で欧米を中心とした化粧品市場は今年に入ってからも前年の厳しい状況が続いているという。ところが、資生堂の今年第3四半期（7-9月）の海外売上高は高級ブランド商品「Future　Solution」シリーズが売上を伸ばし、前年の売上業績の確保だけでなく、それをやや上回る勢いだ。

　資生堂の成長状況は地域によって様々だ。米国では、北米の百貨店の化粧品市場で二桁のマイナス成長が続いていたが、スキンケア商品を中心に資生堂の努力の甲斐あって、売上業績が昨年を上回った。ヨーロッパでは、資生堂の業績全体は前年をやや下回り、空港の免税店などでは基本的に前年の売上高を確保したものの、不景気の影響を受けやすい香水やヘアケア事業は低迷ぎみで売上高に直接影響を与えた。アジア太平洋地域では、昨年のプロモーションイベントは経済的な影響で制約されたが、今年は中国大陸部をはじめ、台湾や韓国、タイなどで前年を上回る売上業績をみせ、全体では二桁成長となった。

　▽薬局で販売へ

　資生堂の前身は薬局。このため、「健康な肌」という理念を堅持し、スキンケアと専門コンサルティングを得意としてきた。日本では薬局で売られている化粧品は消費者からの信頼を集めることから、薬局では日本の25％の化粧品が売られている。前田総裁によると、全世界で今、「健康に美しく」が謳われている。薬局はそのテーマにぴったり合い、資生堂の向こう3年の成長も、全く新しいメディカル化粧品ブランド「DQ」の中国の薬局市場での販売にかかっている。

　中国の薬局の現状について前田総裁は、（１）ワトソンズなど個人生活用品ショップ、（２）化粧品と漢方薬を兼売する現代化された薬局、（３）漢方薬を中心とする伝統的な薬局―の3つに分類する。資生堂の調査によると、現在中国の薬局の売上高は市場全体の10％前後で、百貨店や化粧品専門店などに比べると市場構成は総体的に低いが、前田総裁は薬局市場の今後の見通しを楽観視している。DQは（１）と（２）タイプの薬局を中心に導入する予定だ。

　▽ターゲットは若者

　　老舗の化粧品ブランドである資生堂は多くの場合、「お母さん用」のスキンケア用品と見なされ、一般の若者の間では余り浸透していなかった。これについて前田総裁は、80年代生まれの若者が今主流の消費パワーになっているとし、若者のブランド追及に呼応して資生堂でも積極的に国際的なブランドイメージをつくる努力をしているという。それは「Maquillage」や「SUPREME

AUPRES」などの新しいコスメシリーズをみてもわかる。調査で、70のショップで「Maquillage」を買った消費者のうち、80年代生まれが5割以上占めたことがわかった。彼女たちはまさに資生堂がターゲットとする消費層で、若者の間で資生堂が徐々に浸透していることを示している。