中国語学習を始めてすでに10年が過ぎた。その間、さまざまな人に出会い、さまざまなことに出合った。

　2003年9月、北京の地に降り立ち、1年間の留学生活をスタートさせた。これが初めての留学だった私は、当時ほとんど中国語ができなかった。

　それでも、慣れない中国の地で生きていかなければならなかった。生きるためには食べなければならない。北京に到着して2日目の晩、外で夕食を取ろうと思い立ち、学生寮を出て街を歩いてみたが、レストランの看板に書いてある中国語が読めず、どんなものを食べられるか分からないのでなかなか入る気になれなかった。1時間ほど歩いていると、「三元餃子屋」という、当時の私でも読める看板をようやく発見し、そこで食べることにした。

　中に入ると、ウエイトレスがすぐにお茶とメニューを持ってきてくれた。だが、ここでまたしても問題発生。メニューが読めない。必死になって自分にも読める字を探し、やっとのことで「家常豆腐」「三鮮餃子」「米飯」の3品を注文することができた。

　注文した品が揃い、食べ始めたその時、私の向かいで食事をしていたお婆さんが「ちょっと、何でそんな変な食べ方をしているの？」と話しかけてきた。後で分かったことだが、中国人にとって餃子とご飯はともに主食で、普通は一緒に食べない。私の様子は、例えて言えばご飯とパンを一緒に食べているようなものだったらしい。

　だが、そんなことは当時の私には分かるはずもなく、なぜそんなことを言われているのか全く理解できなかった。「ここで黙ってしまってはダメだ」と思って、下手な中国語で、「私は日本人留学生です、北京に着いたばかりです。私は中国と中国の文化が大好きです、よろしくお願いします」と答えた。

　それを聞いたお婆さんは、私が変な食べ方をしている理由を理解してくれたようだった。また、中国好きの日本人に会えたことを大変喜び、何と自分の食事を私のテーブルまで運んで来て、「一緒に食事をしよう」と誘ってくれた。少々ためらいもあったが、そのお婆さんの笑顔に癒された私は、一緒に夕食を取ることにした。お婆さんの中国語は北京なまりがきつく、ほとんど聞き取れなかったが、「御両親は元気にしてるかい？」とか「これから一年、頑張って勉強するんだよ」と、穏やかな表情で話してくれたことは覚えている。あの夜、お婆さんと食べた餃子とご飯の味は忘れがたく、お婆さんの穏やかな表情は今でもはっきりと心に焼き付いている。

　私とお婆さんが分かり合い、美味しい夕食をともにすることができたように、少しの勇気とやさしさを持って相手と接すれば、お互いを理解する「きっかけ」を作ることはできる。そのきっかけからお互いに大きな収穫を得ることができるかどうかは、それぞれの努力次第だろう。そして、収穫を得るために有効かつ必要な手段の一つが、中国語学習（中国人にとっては日本語学習）だと思っている。

　私は現在、日中友好を促進する仕事をしている。大学では他の分野を専攻し、中国語は第二外国語にしか過ぎなかった私がこのような仕事をしているのは、私自身が中国語と中国を愛しているということもあるが、それと同じくらいに、多くの中国人や日本人との素晴らしい出会いがあったからでもある。


　泉川友樹：

　1979年2月生まれ。東京都在住。出身は沖縄県豊見城市。1999年、沖縄国際大学2年次の時に中国語と出会い、学習を始める。2002年、沖縄国際大学文学部社会学科卒業（考古学専攻）。2003年-2004年　人材育成財団の「同時通訳養成プログラム」により中国留学。北京外国語大学で通訳コース修了。2006年-現在 日本国際貿易促進協会に就職。日中両国の経済交流促進事業に従事。

　人民中国インターネット版　2011年2月22日

5歳のジャイアントパンダ「シエンニュ」と「ビリー」が日本に到着、日本で再び「パンダブーム」が起こっている。各主要メディアは2月21日付で、中国からの2頭のジャイアントパンダは、民衆の間にブームを巻き起こすだけでなく、日本政府の対中外交の期待ともなっているという内容の論評を発表している。

　AP通信社の2月21日の報道によれば、日本のマスコミ関係者は既に2頭のパンダの住まいとなる上野動物園に待機し、その「感動の」瞬間を心待ちにしているという。東京都は今後、毎年この2頭のジャイアントパンダのために95万ドルを中国に支払う。この「レンタル料」は、大地震で損壊した四川ジャイアントパンダ保護地区の再建や中日合同で行われるパンダ繁殖計画等の資金として使用される。しかし、日本政府の商業及び旅行担当官の試算によれば、ジャイアントパンダがもたらす収益はそのコストを大きく上回るものになるという。

　報道によれば、日本は今回のパンダ来日が、領土問題によってギクシャクしている両国間の関係を改善し、さらにその経済を刺激するきっかけとなることを願っているという。前原外相も先日、「パンダに来てもらって、人気者になって、たくさんの日本の方に見ていただくことによって、対中印象がより良くなることを期待しております。」と語った。

　また、フランス通信社の2月21日の報道記事には次のように書かれていた、東京上野動物園付近の沿道にはすでに多くのパンダの絵入り旗が飾られている。上野動物園は今回のパンダ訪日により来園者数が激増すると見ており、日本政府はこれで中国との関係が落ち着くと見ている。数ヶ月前には、領土問題でヒートアップした両国だが、日本政府は、パンダが日本国民の中国に対する感情を良い方向へ導くきっかけになると期待を寄せている。

　また、報道では枝野官房長官の発言を引用し、次のように述べている。「中日間には様々な問題が存在していることは否定できないが、今回の件が、両国民の相互理解を深めるきっかけとなることを信じている。」

　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2011年2月23日

程永華駐日中国大使は２月１８日、新潟を訪問した際、中国の発展と中日関係について講演した。中国駐日本国大使館のウェブサイトが伝えた。

　中国の発展について程大使は、日本のメディアで注目されている、昨年中国のＧＤＰ（国内総生産）総量が世界第二位になったことを切り口に、次のような見解を述べた。ＧＤＰの世界第二位躍進は、中国の発展プロセスにおける重要な段階である。近代中国は国力が衰え、さんざん侮りを受けた。新中国成立以来、とりわけ１９７８年に改革・開放を実行してから、中国は中国共産党の指導の下、中国の特色ある社会主義の道を歩み、極めて大きな成果を収めた。過去１０年間、中国経済は年率１１％前後の成長を維持し、国民の生活は著しく改善された。１０年間に、中国は毎年平均６８７０億?の商品を輸入し、関係国・地域のために１４００万余りの雇用を創出した。中国は国際社会とともに、世界的金融危機に積極的に対応し、国際経済体制の改革を推進し、責任ある大国としての重要な役割を果たした。これらのことは、中国が選んだ道と中国がとっている政策が正しかったことをよく証明している。

　程大使は同時に、次のように指摘した。中国のＧＤＰ総量問題については客観的冷静に分析すべきである。もう一方で中国経済の遅れたところ、足りないところを見る必要がある。中国には１３億の人口がいる。国際通貨基金（ＩＭＦ）など国際機構のデータによると、中国の国民一人当たりＧＤＰは世界第１００位前後で、世界平均の半分にも及ばず、日本の１０分の１である。中国にはなお１億５０００万の貧困人口がいる。中国の発展過程では、資源、エネルギー、環境などいくつかの問題が比較的めだっている。中国は依然として発展途上国で、中国はなお社会主義の初級段階にありまた長期間そうなる。われわれはこの基本的国情を冷静に認識している。今年は第１２次５カ年計画（２０１１-１５年）のスタートの年だ。中国はいま、経済発展パターンの転換を速め、産業構造を調整し、全面的でつり合いのとれた持続可能な発展を実現し、２０２０年の小康社会（暮らしぶりにわりあいゆとりのある社会）全面建設の基礎を築くために力を尽くしている。

　程大使は次のように強調した。中国が発展した後どこへゆくのか疑いをもつ人もいるが、それはまったく無用だ。中国は引き続き互恵・ウィンウィン（共に勝者となる意）の開放戦略をとり、世界各国との経済協力を深め、地域と世界の経済の共同の発展をはかっていく。どう発展しようとも、中国は国際社会の責任ある一員として、つねに変わらず平和的発展の道を歩み、引き続き国際平和をめざすことによって自国を発展させ、また自国の発展によって世界の平和を守り促していく。
中日関係について、程大使は近年の全体的状況を次のように回顧、総括した。

　政治面では、中国も日本も両国関係を大いに重視し、最も重要な二国間関係の一つとみなしている。２００８年に胡錦涛主席が日本を公式訪問、両国首脳が共同声明を発表し、戦略的互恵関係の全面的推進を正式文書によって確認したことには、重要な歴史的意義がある。双方は声明で、中国と日本が互いに協力パートナーとなり、互いに脅威とならず、平和的発展を相互に支持することを厳かに約束した。

　経済面では、中国も日本も各分野の実務協力を深めるために力を尽くしており、それは両国国民に実際の利益をもたらした。昨年の中日貿易は、中国側の統計で２９７８億?で、日本側統計では３０００億?を超え、ともに過去最高となり、国交正常化時の１０億?とは雲泥の差がある。現在、中国は日本の最大の輸出市場で、日本は中国の主要な輸出市場と主要な投資供給源である。

　人文（人と文化）面では、中国も日本も人文交流を増やし、両国国民の友好的感情を深めるために力を尽くしている。昨年、両国の人的往来は５７０万人に達し、過去最高を記録した。国交正常化時はわずか１万人だった。両国は文化面でも多くの共通の財産と共通の言葉をもち、幅広い交流を繰り広げている。

　これと同時に、中日関係にはしばしば問題も生じており、なかでも昨年起きた風波は、両国関係と両国の国民感情を大きく損なった。この教訓はしっかり汲み取らなければならない。
程大使は次のように表明した。中日両国は重要な隣国で、引っ越すわけにいかない。両国のつながりはますます幅広く、共通利益はますます多くなっている。中日は和すれば共に利し、闘えば共に傷つく。双方は共に努力して、両国関係の健全で安定した前進を維持し、戦略的互恵関係をたえず推し進めるべきである。

　第一に大局を重んじ、対話を増進すべきだ。中日関係はゼロサムの関係ではなく、相互に尊重し、双方の戦略的相互信頼を増強する関係、共通の利益を大きくし、全方位の協力を深化させる関係さらに互恵・ウィンウィン、共同の発展の関係でなければならない。このため、中国と日本は引き続きハイレベルの往来を密にし、各クラス、各レベルの意思疎通を深め、広げ、両国間に生じる意見の食い違いを適時、適切に処理すべきである。

　第二にチャンスを逃さず、協力を深化させるべきだ。中日両国の経済はいまや「持ちつ持たれつ」の融合状態を呈し、連動の程度がたえず深まっている。中国の経済構造調整と日本の新成長戦略は、両国の経済・貿易分野の協力を一段と高め、深めるための新たな原動力となっている。双方は省エネ・環境保護、グリーン（エコ）経済、循環型経済などの分野で協力を強化し、経済・貿易協力の分野で新たな成長を切り開き、新たな発展を実現するよう努力すべきである。

　第三に過去から未来へと受け継ぎ、交流を強化すべきだ。「国ノ交ワリハ、民ノ相（あい）親シムニアリ」という。双方は両国の各階層の対話交流を強化し、より多くの人が中日関係発展の支持者と参加者になるようにすべきだ。両国の青少年交流を奨励、促進し、豊富多彩な交流活動を通じて、中日友好の後継ぎを育てるべきである。両国の間には多くの共通の歴史的文化的財産があり、文化交流を広く深く繰り広げて、両国国民の感情を一層近づけるようにすべきである。

　講演の後、程大使は聴衆の質問に答えた。

　講演会には、新潟県と新潟市の政治・経済、報道各界および友好団体の３００人近くが出席した。

　「人民網日本語版」2011年2月23日